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2018.8.29

大手CPGメーカーのクーポンを多数掲載するクーポンサービス「カタリナ」 いなげやの137店舗で導入開始!

カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:花崎茂晴、以下当社)が提供する、スーパーマーケットやドラッグストアのレジでクーポンを見せることなく使えるポイント還元型クーポンサービス「カタリナ」(iOSアプリ/Androidアプリ/ウェブサイト)が2018年8月29日より、株式会社いなげや (所在地:東京都立川市、代表取締役社長:成瀬 直人、以下 いなげや)が運営する137店舗で導入されました。   〈ポイント還元型デジタルクーポンサービス「カタリナ」とは〉 2014年7月より運営を開始した、ポイント還元型クーポンサービスです。買い物前に「カタリナ」でクーポンを選択すれば、対象商品を購入する際に、いつも通り店舗のポイントカードを提示するだけで、クーポンのポイントがポイントカードに還元されます。レジでクーポンを提示する必要はありません。(利用の際は予め「カタリナ」にポイントカード番号などを登録しておく必要があります。) iOSアプリ/Androidアプリ/ウェブサイト版(全て無料)があり、順調に利用者数を伸ばしています。有名CPGメーカーの商品を多数取扱い、最大120種類以上のクーポンを掲載しています (2016年12月実績)。   〈カタリナの仕組み〉 「カタリナ」は、メーカーからの依頼で掲載するクーポンを消費者がアプリやウェブサイト上で選択して、小売店で対象商品を購入すると、小売店の会員カード情報と連携してクーポン内容に応じたポイントを会員カード(システム)に還元する仕組みを提供しています。   〈カタリナの使い方〉 「カタリナ」は、レジでクーポンを提示する必要がありません。「カタリナ」で欲しい商品のクーポンを選択し、予め登録したポイントカードをいつも通りレジで提示して買い物するだけで、買い物をしたお店の会員システムのポイントが貯まります。   〈株式会社いなげやについて〉 いなげや様は、「地域のお役立ち業としてお客様の健康で豊かな食生活の実現」を目的に、首都圏にスーパーマーケット、ドラッグストアを展開するグループ企業です。 いなげや ホームページ: http://www.inageya.co.jp/   〈カタリナ マーケティング ジャパン株式会社について〉 当社は、消費財メーカーと小売チェーンのビジネスを向上させるグローバルなターゲット・マーケティング・サービス専門企業です。国内の食料品売り上げ規模の5割以上を網羅する37の小売チェーンを対象に、毎週1億人以上のレジ通過者へ「レジ・クーポン(R)」を直接配布できるネットワークを有しており、そのビッグデータを活用してオフラインとオンラインの購買行動を可視化する「CATALINA 360プラットフォーム」を構築しています。カタリナ独自のネットワークから消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握することによって、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを届けるターゲット・マーケティングの展開を支援いたします。   本リリースに関するお問い合わせ先  メール:pr_otoiawase@catalina.com 広報担当   ※カタリナアプリ、レジ・クーポンはカタリナ マーケティング ジャパン株式会社の登録商標です。 ※iOSはApple Inc.の商標です。 ※AndroidはGoogle Inc.の商標または登録商標です。     ※その他、このプレスリリースに掲載されている会社名および製品・サービス名は各社の登録商標または商標です。     PDFを表示   ニュース一覧に戻る

2018.8.22

カタリナマーケティング、POSデータを基にターゲティングするオンラインクーポンを「いなげや公式アプリ」に提供開始!

ユーザーのアクティブ化や効果測定の機能を強化し、消費者の購買体験向上へ カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:花崎茂晴、以下カタリナ)は、株式会社いなげやが配信するスマートフォンアプリ「いなげや公式アプリ」にオンラインクーポン機能を提供し、本日運用を開始いたしました。カタリナが提携先リテーラー企業の自社アプリにクーポン機能を提供するのは初めての事例です。これにより「いなげや公式アプリ」のアクティブ化や効果測定を強化するとともに、いなげやを利用する消費者の購買体験の向上に貢献することを目指します。 本取り組みの背景 「いなげや公式アプリ」は全国139店のいなげや店舗を対象に「近くのいなげや店舗を探す」「チラシを見る」「デジタルポイントカードとして利用」などの機能を提供しており、このたびのクーポン提供開始によって、さらなるアクティブユーザー数の増加や、アプリ利用を実際の購買に繋げることを目指します。   また、今後は店頭でリアルタイムに更新される購買履歴データに基づいて、ターゲティングしたオンラインクーポンをアプリ内で発行するといった機能の提供も計画しています。これにより、将来的にいなげや様と消費者にはそれぞれ以下のような価値をご提供することを目指します。   消費者にご提供する価値:自分の購買履歴と関連性のあるクーポンを、アプリ内で受け取ることができます。 いなげや様にご提供する価値:購買履歴データに基づいた「実際に使われる可能性が高いクーポン」をアプリ内で提供することにより、アプリユーザーのアクティブ化を促し、顧客エンゲージメントを高めます。また、クーポンの発行データと店頭の購買履歴データと紐づけることにより、これまで難しかったクーポン施策の効果測定を実現します。 カタリナは購買履歴データを活用したソリューションによって、提携先リテーラーの皆さまへ向けて、実店舗への誘導を狙ったマーケティング施策の展開や、売上貢献の可視化を支援いたします。   〈カタリナ マーケティング ジャパン株式会社について〉 当社は、消費財メーカーと小売チェーンのビジネスを向上させるグローバルなターゲット・マーケティング・サービス専門企業です。国内の食料品売り上げ規模の5割以上を網羅する37の小売チェーンを対象に、毎週1億人以上のレジ通過者へ「レジ・クーポン(R)」を直接配布できるネットワークを有しており、そのビッグデータを活用してオフラインとオンラインの購買行動を可視化する「CATALINA 360プラットフォーム」を構築しています。カタリナ独自のネットワークから消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握することによって、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを届けるターゲット・マーケティングの展開を支援いたします。   本リリースに関するお問い合わせ先  メール:pr_otoiawase@catalina.com 広報担当   PDFを表示   ニュース一覧に戻る

2018.5.16

トレジャーデータ株式会社と株式会社Legoliss、弊社が「1億人のPOSデータで消費財メーカーを支援」をテーマに対談を実施

「1億人のPOSデータで消費財メーカーを支援します」をタイトルに、トレジャーデータ株式会社と株式会社Legoliss、弊社が対談を行いました。また、その内容が、ITの進化を支える「人」にフォーカスをあてるWebメディア「24 hour IT PEOPLE」に掲載されました。 話し手はトレジャーデータ株式会社マーケティングディレクターの堀内健后氏と弊社プロダクト チーム ブランドソリューションズ/アド&エージェンシーソリューションズ ディレクターの小川真輝、株式会社Legoliss取締役 副社長の重原洋祐氏、同社取締役 マーケティングマネージャーの田中龍氏です。 URL:http://24houritpeople.com/catalina-legoliss/

2018.4.11

日本最大規模の小売ネットワークに
「いなげや」が参画!

136店舗でカタリナの「レジ・クーポン®」を発券開始! カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:花崎 茂晴、以下 当社)が提供する「レジ・クーポン®」を活用したカタリナ・ターゲット・メディアが、2018年4月4日から株式会社いなげや(所在地:東京都立川市、代表取締役社長:成瀬 直人、以下 いなげや)が運営するスーパーマーケット いなげやの136店舗で導入されることになりました。   〈カタリナ・ターゲット・メディアとは〉 カタリナ・ターゲット・メディア®は、スーパーやGMS(総合スーパー)、ドラッグストアの買い物客に対してPOSと連動して提供される「レジ・クーポン®」を活用した、効果測定可能な新しい店頭メディアです。 カタリナは、全体で世帯浸透率93%を超える小売チェーン各社を顧客とした日本最大規模のネットワークを有しています。同時に、大手消費財メーカーの参画により、当社が提供する「レジ・クーポン®」は全国の主要小売37 チェーンで利用可能です。 この日本最大規模のネットワークをシンジケーション化することで、カタリナ・ターゲット・メディア®は、消費者の購買行動に直接アクセスし、嗜好性やニーズ、購買動向を把握できる強みを発揮しています。導入企業にPOS データに基づく詳細な分析情報を提供し、新商品のプロモーション、消費者の購買行動のリサーチ、クロスメディア・プロモーションにご利用いただいています。 各企業は、約90%という高い視認率を誇るカタリナ・ターゲット・メディア®を活用することで、従来のマスメディアやプロモーションメディアでは訴求しにくかったターゲットに、より効果的なアプローチが可能になります。効果測定/分析情報は、次期メディアプランの最適化にも効果を発揮します。   〈導入により期待される効果〉 いなげや様はカタリナ・ターゲット・メディア®を活用し、値引きクーポンやお得な情報をターゲットとしたお客様に的確に配信することで、再来店の促進、購買頻度や購買単価のアップという効果を期待されています。またいなげや様独自の販促・マーケティング企画の実施に際しても、今まで以上に効率的な運用ができる点も期待されています。   〈いなげや様とカタリナのお取組みについて〉 今回の店頭メディア「レジ・クーポン®」の導入はスーパーマーケット「いなげや」、「い~な21」、「エスビイ」、「ブルーミングブルーミー」の136店舗が対象となります。今後のお取組みとしては、店頭メディア「レジ・クーポン」だけでなく、アプリなどのデジタルでのお取組みにつきましても順次リリース予定となっております。   〈株式会社いなげやについて〉 いなげや様は、「地域のお役立ち業としてお客様の健康で豊かな食生活の実現」を目的に、首都圏にスーパーマーケット、ドラッグストアを展開するグループ企業です。 いなげや ホームページ: http://www.inageya.co.jp/   〈カタリナ マーケティング ジャパン株式会社について〉 当社は、消費財メーカーと小売チェーンのビジネスを向上させるグローバルなターゲット・マーケティング・サービス専門企業です。当社提供の店頭メディア「カタリナ・ターゲット・メディア®」を活用したマーケティングソリューションでは、2018年4月現在、国内の食料品売り上げ規模の5割以上を網羅する37のチェーンを対象に、毎週1億人以上のレジ通過者に「レジ・クーポン®」を直接配布できるネットワークを有しています。これを通じて膨大なデータを読み解き、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを直接お届けしながら、消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握できることが当社の強みです。   本リリースに関するお問い合わせ先  メール:pr_otoiawase@catalina.com 広報担当   PDFを表示   ニュース一覧に戻る  

2018.4.5

カタリナマーケティングジャパン、新社長が就任
リテールマーケティングのオムニチャネル化支援を加速・推進

  カタリナマーケティング(本社:米国フロリダ州セントピーターズバーグ、以下カタリナ)は2018年4月5日、日本法人であるカタリナマーケティングジャパン株式会社(以下カタリナジャパン)の代表取締役社長に4月1日付で花崎茂晴が就任したことを発表しました。花崎は今後、カタリナのグローバルエグゼクティブチームのメンバーとして、日本の事業を統括します。 これに伴い、前代表取締役社長の若林学は3月31日をもって退任致しました。若林が社長在任した12年間、カタリナジャパンは目覚しい成長を実現し、「パーソナライズド デジタル メディア」と呼ぶリテール及び消費財メーカー向けマーケティングソリューションの業界最大級の企業としてサービスを提供してまいりました。 花崎は、三井物産株式会社のメディア/ICT事業本部に20年以上所属し、リンクシェア・ジャパン株式会社、AOLプラットフォームジャパン株式会社等のデジタルマーケティング関連の事業会社社長を歴任し、また2014年までの3年間は米国三井物産(ニューヨーク)に駐在し、米国IoT関連のベンチャー事業投資に携わる等、デジタルマーケティング、デジタルトランスフォーメーションに深い知見と経験を有しています。 花崎の就任により、カタリナジャパンは、オムニチャネル化のさらなる進展が予想されるリテール及び消費財メーカーに対して、実店舗とデジタルをシームレスに融合した統合マーケティングプラットフォームの提供を強化・加速し、顧客マーケティング活動のパフォーマンス向上のさらなる支援に努めてまいります。 〈カタリナ マーケティング ジャパン株式会社について〉 当社は、消費財メーカーと小売チェーンのビジネスを向上させるグローバルなターゲット・マーケティング・サービス専門企業です。当社提供の店頭メディア「カタリナ・ターゲット・メディア(R)」を活用したマーケティングソリューションでは、2018年4月現在、国内の食料品売り上げ規模の5割以上を網羅する37のチェーンを対象に、毎週1億人以上のレジ通過者に「レジ・クーポン(R)」を直接配布できるネットワークを有しています。これを通じて膨大なデータを読み解き、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを直接お届けしながら、消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握できることが当社の強みです。 ※カタリナアプリ、レジ・クーポン、クーポンネットワークはカタリナ マーケティング ジャパン株式会社の登録商標です。 本リリースに関するお問い合わせ先  メール:pr_otoiawase@catalina.com 広報担当     PDFを表示   ニュース一覧に戻る

2018.2.16

トレジャーデータ株式会社と弊社が「TREASURE CDPを使うことでデータのイメージが湧いてくる」をテーマに対談を実施

データドリブンビジネスを推進するために必要なプラットフォームを提供する、トレジャーデータ株式会社と弊社による対談が2018年2月16日に実現。「TREASURE CDPを使うことでデータのイメージが湧いてくる」をテーマにデジタルマーケティングについて議論を深めました。 話し手はトレジャーデータ株式会社マーケティングディレクターの堀内健后氏と弊社プロダクト チーム ブランドソリューションズ/アド&エージェンシーソリューションズ ディレクターの小川真輝です。 URL:https://www.treasuredata.co.jp/blog_jp/partner-catalina/

カタリナでマーケティング施策を最適化