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ニュース一覧

2020.5.26

カタリナマーケティングネットワークに、大手スーパーチェーン「関西スーパー」が参画
新しい店舗販促施策として、顧客接点型DXソリューションを共同開発・運用
〜「LINEクーポン」などを使い、オンラインとオフラインの顧客動向・実購買につながる
マーケティング施策を展開〜

カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:Brett Wayn、以下 カタリナ)が展開するDXソリューションネットワークにこのたび、新たに大手スーパーマーケットチェーン「株式会社関西スーパーマーケット」(本社:兵庫県伊丹市、代表取締役社長:福谷 耕治、以下 関西スーパー)が参画することとなりました。6月2日より第一弾の施策として、弊社がLINEとの提携・共同開発により展開するコミュニケーションアプリ「LINE」内「LINEクーポン」のカタリナクーポンコンテンツへ参画、関西スーパー全店舗で利用可能な日用品、化粧品、食品飲料など一般消費財のLINEクーポンラインアップが追加されます。 カタリナマーケティングジャパンは、20年以上にわたり、大手スーパーマーケット、総合スーパー(GMS)、ドラッグストアなど、国内最大級の規模を誇る1万を超える全国の小売店舗と提携、カラープリント方式の「レジ・クーポン®」を提供し、多くのメーカーの店頭プロモーションを支援するとともに、消費者の購買体験の向上に寄与することを目指してまいりました。 また消費者の購買行動に対するデジタルメディアの影響が高まる中、オウンドメディアと連携したデジタルクーポン施策を拡充、昨年10月には、国内で月間8,400万人*1が利用する「LINE」が提供する「LINEクーポン」上で、新たにクーポンコンテンツの提供を開始しました。今後も購買前後を網羅的に捉え様々な角度から消費者行動を捉え、ターゲットマーケティングやオンライン広告などデジタル領域でのサービス拡充を図ってまいります。 *1:2020年4月28日時点 今回の関西スーパー様の参画は、リテール企業とのパートナー契約でははじめて「レジ・クーポン®」などレジでの発券施策とのセットではなく、デジタルマーケティング・販促プロモーションを主眼とした取り組みとなり、新たな店舗販促のデジタルトランスフォーメーションの流れを受けた取り組みとして、オンラインとオフラインの顧客動向、実購買につながるマーケティング施策を提供してまいります。 【「LINEクーポン」によるサービス提供】 「LINEクーポン」は「LINE」アプリ内「LINEウォレットタブ」トップ画面や公式アカウントなどの流入導線でクーポンコンテンツを案内します。ユーザーは、商品別、小売店別でクーポンコンテンツを検索することができ、気になるクーポンを「お気に入り」ページにブックマークすることができます。使用する際には店頭でバーコードを表示し、レジでの読み取りをしてもらうことで、クーポン金額が値引きされます。

2020.5.14

セカンド歯ブラシの出番がなくなった結果は?
リアルタイム購買データから読み解く〜5

歯ブラシ、歯磨き粉、マウスウォッシュなどのオーラルケアカテゴリーが全般的に低迷しています。家でのリモートワークが続いても歯磨きは毎日してるはず・・・。 考えられる要因は、4月からの新学期、新入社で用意されるはずだった外用歯ブラシセット、ゴールデンウィークの旅行用に買うはずだったおニューのトラベルキットの需要が減ったこと。 あともう少しこの現状が改善すれば、回復基調に乗ると予測されます。 新しい歯磨きセットを買って、新しい環境へ! ニュース一覧に戻る

2020.4.30

人と会う機会が減った今日のメイク用品の売り上げは?
リアルタイム購買データから読み解く〜4

3月から4月中旬までの6週間、口紅・チークといった化粧品の売り上げが昨年度対比で2/3までに落ちていることが調査結果でわかりました。外出自粛・在宅勤務によって化粧をする機会が減ったこと、外出時もマスク姿になることが原因だと思われます。実際、カタリナの女性社員に聞いてみたところ、「人と会う機会が減ったので基本すっぴん」「マスクで隠れる部分はメイクしなくてもいいと思う」という声が多くあがりました。 毎日酷使されていたお肌も少しの間お休み中。リフレッシュして輝く笑顔でみんなに会える日を待つといたしましょう。 ニュース一覧に戻る

2020.4.21

「自宅オフィス」が増えるなか、コーヒーの購買動向は?
リアルタイム購買データから読み解く〜3

4月後半になってもまだ朝は肌寒く感じられる日が続き、普段なら出勤途中、いつものカフェやコンビニで温かいコーヒーをテイクアウトといったところですよね。 コーヒーの香りが、パソコンに向き合い疲れたときの「ブレイクタイム」に欠かせない方も多いのではないでしょうか? そんな通勤タイムの日常がなくなり、「自宅オフィス」でもカフェのコーヒーが恋しくなって来た頃かと思います。 実は昨今、多くのカフェチェーン、コンビニコーヒーの質アップなどから、自分で淹れるタイプのコーヒーは売上が右肩下がりでした。 しかしながら2月末以降、インスタント、ドリップコーヒーは去年対比でプラス成長へ回復、カプセルタイプのコーヒーもさらに勢いを増しています。 夏が近づき気温が上がることでこのトレンドも変化するかもしれませんが、今はひとまず。 暖かいコーヒーで心身ともに充電しませんか? ニュース一覧に戻る

2020.4.15

休校や在宅勤務のなか、お弁当の定番「ウィンナー」の売上は?
リアルタイム購買データから読み解く〜2

今回は「気になるネタ」社内投票の結果、最も票数が多かったウィンナーのお話。 2月後半、全国小中学校の休校が要請された週末、米はもちろんのこと調理が簡単で長期保存が可能なパスタ、レトルト、インスタントルー、乾麺、冷凍食品などの売上が上がりました。 3月下旬、相次ぐ外出自粛要請、さらなる学校休校の延長が続く中、お弁当の需要が減っているかと思います。そのお弁当の定番「ウィンナー」の売上も落ちているだろうか・・・気になって調べてみたところ、意外と変わらず売れていました。 子供が大好きなウィンナーは家の食卓にも常連として並び、子供のない家庭でも調理が楽で保存が効くところが魅力なようで、備蓄用として買いだめされるケースも多いとのことです。 ※今回のコロナウィルス感染拡大とそれに伴う各国政府対応状況に合わせ、対象期間が数日若干前後しています。 カタリナマーケティングはデータの力で消費財、リテール、デジタル業界をサポートしています。 ニュース一覧に戻る

2020.4.14

カタリナマーケティング引越しました
オンラインオフィスへ

オフィスの様子。殆どの社員がリモートワーク対応中。最後の調整をするTECHスタッフ数人もこのあと自宅リモートとなります。 実はカタリナでは去年秋から、全社員向けのデジタルコミュニケーションツールとビデオ会議の導入に力を入れてきました。 管理部門含めた全社員に浸透させるためには 「各ツールのトレーニング」と「必要なハードウェアの整備」が必要でした。そしてなによりも「 DXへの継続的な社内コミュニケーション」が重要不可欠でした。 最初から全てがうまく進んだわけではなく、継続的な実験・改善の繰り返しでした。 「備えあれば憂いなし」という諺もありますが、こうした経験値を積んであったからこそ、今回の緊急事態宣言にもスムーズな対応ができたと思っています。 今日もカタリナでは、新しい引越し先である「オンラインオフィス」で、全従業員が100%以前と同じように仕事にフォーカスしています。ときには雑談チャット用のチャネルでのコミュニケーションも。 デジタル時代、こんな状況だからこそ、人との繋がり、人の温もりを大切にしたいと考えています。 厚生労働省が3/31−4/1に実施した、LINE公式アカウントを利用した「新型コロナウイルス対策アンケート調査」第1回目の結果では、「仕事はテレワークにしている」人は、たった5・6%だったそうです。 テレワークに関連サービスやノウハウ、呼びかけが急速に増える中なお、導入に踏み切れない会社も多いようです。私たちからの発信が、テレワーク導入の背中を押すこと参考になれば嬉しいです。 カタリナマーケティングはデータの力で消費財、リテール、デジタル業界をサポートしています。 ニュース一覧に戻る

2020.4.10

2020年3月4週目における基本食材の購買動向を調査
リアルタイム購買データから読み解く〜1

最近外食を控えることが増え、自炊する機会が増えているかと思います。 そこで、2020年3月4週目(月曜〜日曜)で日本国内と米国で売り上げが伸びている基本食材を比較調査してみました。 どちらの国でもパン類や小麦粉の売上は伸びていますが、より米国での売り上げが顕著です。 オーブンの付いた広いキッチンが多いアメリカでは本格的なパン作り用の食材(小麦粉のほかイーストなど製パン食材)の伸びが共に目立つ一方、コンビニやパン屋さんが充実し自宅の近所にある日本ではパン作りより乾麺など(麺類作りのための食材)がメインに伸びています。 食文化と住環境の差が明確に現れていますが、共通点として長期保存でき家族全員が家にいることから大量に料理できるものが選ばれていると考えられます。パスタも両国でよく売れていますが同じ理由でしょう。 ※今回のコロナウィルス感染拡大とそれに伴う各国政府対応状況に合わせ、対象期間が数日若干前後しています。 カタリナマーケティングはデータの力で消費財、リテール、デジタル業界をサポートしています。 ニュース一覧に戻る

2020.2.19

カタリナが業務提携する「LINEクーポン」に 大手スーパー「いなげや」のクーポンが追加
全国136店舗の「いなげや」で、一般消費財などのクーポン利用が可能に

カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:Brett Wayn、以下 カタリナ)がLINE(本社:東京都新宿区 代表取締役社長:出澤 剛、以下 LINE)との業務提携および共同開発によりコミュニケーションアプリ「LINE」内「LINEクーポン」に提供するカタリナのクーポンコンテンツに、本日2020年2月19日から大手スーパーマーケットチェーン「いなげや」(本社:東京都立川市、代表取締役社長:成瀬 直人、以下 いなげや)のクーポンが加わります。これにより、日用品、化粧品、食品飲料など一般消費財のLINEクーポンラインナップがさらに強化され、いなげやが展開する全国136店舗でLINEクーポンを利用できるようになります。 カタリナは、大手スーパーマーケット、総合スーパー(GMS)、ドラッグストアなど、1万を超える全国の小売店舗でカラープリント方式の「レジ・クーポン®」を提供し、多くのメーカーの店頭プロモーションを支援するとともに、消費者の購買体験の向上に寄与することを目指しています。 消費者の購買行動に対するデジタルメディアの影響が高まる中、昨年10月には国内で月間8,100万人*2が利用する「LINEクーポン」上で新たにクーポンコンテンツの提供を開始し、デジタル領域でのサービス拡充を図っています。メーカーは、カタリナがこれまで提供していた店頭のレジ・クーポン® に加え「LINEクーポン」を通じたデジタルプロモーション施策の展開が可能になります。 *1:LINEクーポンのうち、カタリナネットワークとの連携により提供するクーポンコンテンツを「LINE カタリナ クーポン」と表記しています *2:2019年6月末時点 今回のいなげやの参画により、これまでLINEクーポンが提供していた全国約1,500店舗のドラッグストア等で利用可能なクーポンに加え、より広く日常的に活用できる、衛生商品や生活用品などの日用品、化粧品、調味料や加工食品、乳製品、酒類、飲料水といった食品飲料、などの一般消費財のお得なクーポンを新たにご利用いただけるようになります。今後も、カタリナネットワーク内外の小売店やメーカーの「LINEクーポン」への参画を順次拡充していくことにより、クーポンプラットフォームとしての付加価値の向上を目指します。 【「LINEクーポン」の機能】 「LINEクーポン」は「LINE」アプリ内「LINEウォレット」トップ画面や公式アカウントなどの流入導線でクーポンコンテンツを案内します。ユーザーは、商品別、小売店別でクーポンコンテンツを検索することができ、気になるクーポンを「お気に入り」ページにブックマークすることができます。使用する際には店頭でバーコードを表示し、レジでの読み取りをしてもらうことで、クーポン金額が値引きされます。 今後、カタリナネットワークの購買履歴データ等を活用し、クーポンのパーソナライゼーションや、ロケーション情報を利用したプッシュ通知機能、POSデータとの連携強化によるユーザービリティの改善・効果検証など、順次サービスの拡充に努めてまいります。将来的には「LINE ウォレット」上の「LINE Pay」や「LINEポイント」、LINE公式アカウントなどとも連携していくことで、シームレスな購買体験の提供を目指します。

カタリナでマーケティング施策を最適化