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プレスリリース

2019.2.20

レシピ動画メディア「DELISH KITCHEN」を運営するエブリーと業務提携開始

O2Oサービスの共同開発で 日本全国のお買い物をよりお得&便利に カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(本社所在地:東京都港区、代表取締役社長:花崎茂晴、以下カタリナ)と、株式会社エブリー(本社所在地:東京都港区、代表取締役:吉田大成、以下エブリー社)は、業務提携いたしました。これにより、エブリー社が運営するレシピ動画メディア「DELISH KITCHEN」のユーザーへ向けたデジタル・クーポンの提供をはじめとする、オンライン/オフラインを一体化させたCRMマーケティング領域のサービス拡充・共同開発を目指します。 業務提携概要 このたびの提携により「DELISH KITCHEN」は、1700万のユーザーに対し、カタリナが運営する「カタリナアプリ」の仕組みを通して、購買履歴に基づいてパーソナライズされたデジタル・クーポンの配布や、閲覧したレシピに関連した商品のクーポンを提供し、購買に応じて各種ポイントを付与するなどの付加価値の提供が可能となります。 また、メーカーなどクーポンコンテンツの提供元にとっては、ターゲットユーザーへ向けオンライン上で商品を訴求する機会の拡大が期待できます。小売店にとっては、「DELISH KITCHEN」のコンテンツと連動した店頭販促の選択肢が広がるほか、店頭でレジクーポンを発券・処理することなくオンラインユーザーの来店を促せるというメリットがあります。 今回の提携のスキーム(第一弾) 1. 「DELISH KITCHEN」のアプリに、カタリナのデジタル・クーポンコンテンツを提供します。 2. 「DELISH KITCHEN」ユーザーがデジタル・クーポンを商品購買前にアプリ上で選択し、当該商品を実店舗で購入することで、各種ポイントを得ることができます。 DELISH KITCHEN での利用イメージ   今後の展開 ・ 事前に了承を頂いた小売店向けには「DELISH KITCHEN」ユーザーのオンラインデータとカタリナのID-POSデータ、クーポン利用情報を統合的に分析することにより、オムニチャネルの購買者分析等の提供が可能になります。 ・「DELISH KITCHEN」のメディアソリューションと、カタリナのクーポンソリューションを組み合わせることによりオンラインユーザーを実店舗に誘導し、実購買につながるO2Oマーケティング施策を実現します。 業務提携の背景 カタリナはこれまでレジ・クーポン®の提供を通して、広く店頭販促施策の支援を行ってまいりました。それに加えて昨今では、店頭業務効率化へのニーズやユーザーの購買プロセスのペーパーレス化、キャッシュレス化、消費者のデジタルシフトに合わせて、デジタル・クーポンの提供についてもサービス拡充に力を入れています。 「DELISH KITCHEN」は、これまで、オンライン領域にとどまらず、クーポン配布や全国のお店の特売情報の提供、オリジナルキッチンツールの全国発売などを通じて、小売・流通と連携したオフライン領域にまでサービスを拡大してまいりました。さらに、2万件以上の豊富なレシピ動画を活用した店頭デジタルサイネージの提供とそれらを支えるシステムの構築、レシピカードデータの開発、折込チラシやウェブチラシへのレシピ提供など、スーパーマーケットをはじめとした小売店の販促支援事業を全国的に推進しています。 このたびの業務提携は、「食品」を主力のクーポンカテゴリーのひとつとするカタリナと、日常的に食品を購入して料理をする「DELISH KITCHEN」ユーザーの親和性、さらにメーカー、小売店ヘ向けた新たな付加価値提供の可能性が広がることから、共同でのソリューション開発と営業活動を視野に入れ合意に至りました。 カタリナマーケティングジャパンでは、今回の業務提携によるオンラインネットワークの拡大により、オンライン、オフラインのタッチポイントとデータをシームレスに統合した「CATALINA 360プラットフォーム」を強化してまいります。 協業スキームイメージ 【カタリナ マーケティング ジャパン株式会社について】 消費財メーカーと小売チェーンのビジネスを向上させるグローバルなターゲット・マーケティング・サービス専門企業です。国内の食料品売り上げ規模の5割以上を網羅する37の小売チェーンを対象に、毎週1億件以上のレジ通過者へ「レジ・クーポン®」を直接配布できるネットワークを有しており、オンライン、オフラインのタッチポイントとデータをシームレスに統合した「CATALINA 360プラットフォーム」を構築しています。カタリナ独自のネットワークから消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握することによって、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを届けるターゲット・マーケティングの展開を支援しています。 代 表 者:花崎 茂晴(代表取締役社長) 所 在 地:東京都港区虎ノ門二丁目2番1号 JTビル15階 設 立:1999 年7月 13 日 事業内容:日本全国の GMS/SM/ドラッグストアの店頭において、店頭メディア『レジ・クーポン』を活用したターゲット・マーケティング戦略の企画・立案・実施・効果検証。 【株式会社エブリーについて】 「動画を通じて世界をもっと楽しく、もっと充実した毎日に」 をモットーに、日本最大級のレシピ動画メディア『DELISH KITCHEN』、女性向けライフスタイル動画メディア『KALOS 』、ママ&ファミリー向け動画メディア『MAMADAYS』、ニュース動画メディア『 TIMELINE』の運営を行い、さらに2018年8月にはライブコマースアプリ『CHECK』をリリースするなど、動画を軸にした事業を拡大しています。 会社名:株式会社エブリー 代表者:吉田 大成 設立: 2015年9月1日 所在地:東京都港区六本木7-14-23 ラウンドクロス六本木4F 事業内容:動画メディア事業等 【DELISH KITCHEN について】 1,700万人以上に利用されている日本最大級のレシピ動画メディア。2015年9月に SNS にてサービス提供を開始し、2016年12月にリリースしたスマートフォンアプリは2017年ダウンロード数No.1のレシピ動画アプリに。レシピは「誰でも簡単においしく作れる」をコンセプトにすべて管理栄養士などの食のプロによって考案され、その総数は2万件以上。さらに、近くのお店の特売情報の配信・クーポン配布などの毎日のお買い物がお得・便利になる機能や、作りたいレシピに必要な食材をワンタップでネットスーパーに注文できるシステム、デザイン性と機能性に優れたオリジナルキッチンツールの販売など、食卓を豊かにするサービスが満載です。 『DELISH KITCHEN』へのアクセス方法 
Webサイト&スマートフォンアプリのダウンロード:https://delishkitchen.tv/  
Facebook:https://www.facebook.com/DELISHKITCHEN.tv 
 Instagram:https://www.instagram.com/DELISHKITCHEN.tv  
LINE@:https://line.me/R/ti/p/%40hta0453h 本リリースに関するお問い合わせ先 メール:pr_otoiawase@catalina.com 広報担当 ※カタリナアプリ、レジ・クーポンはカタリナ マーケティング ジャパン株式会社の登録商標です。 ※iOSはApple Inc.の商標です。※AndroidはGoogle Inc.の商標または登録商標です。 ※その他、このプレスリリースに掲載されている会社名および製品・サービス名は各社の登録商標または商標です。 PDFを表示   ニュース一覧に戻る

2018.10.31

カタリナのクーポンとLINEの店頭販促ソリューション「LINE Sales Promotion」、 連携してマイレージキャンペーンを開始

対象商品購入で発券されるレジ・クーポン®から「LINE」を通じたキャンペーン応募、LINEポイントの獲得が可能に カタリナマーケティングジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:花崎茂晴、以下カタリナ)はこの度、LINE株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:出澤剛、以下LINE社)が運営するコミュニケーションアプリ「LINE」および「LINE」関連サービスを活用した店頭販促に特化したソリューション「LINE Sales Promotion」と連携して、カタリナが提供するレジ・クーポン®を使ったキャンペーンを開始いたしました。 カタリナは、全国の大手GMSやドラッグストアなど約1万店舗、約6万台のレジに専用プリンターを設置し、毎週1億件以上のレジ通過者へ「レジ・クーポン®」を直接配布できるネットワークを有しています。このネットワークを通じて消費者の嗜好性や購買動向を把握することによって、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを届けるターゲット・マーケティングの展開を支援しています。 この度のLINE社との連携では、購買データに基づいてターゲティングした消費者にレジ・クーポン®を出し、LINEアプリから気軽にキャンペーンへ応募できる仕組みを提供します。さらに対象商品の購入でLINEポイントを必ず付与することによって、キャンペーンの応募率向上および応募状況の具体的な把握を実現できるのが特徴です。 また、本キャンペーン終了後の効果分析もカタリナが購買データを基にして行い、キャンペーンの実施前・実施中・実施後の店頭におけるブランド購買金額や購買頻度の変化、競合製品への影響度など、キャンペーン参加者の購買行動の変化を可視化します。 レジ・クーポン®記載のQRコードからLINEアプリで応募 対象商品を購入した際に発行されるレジ・クーポン®に記載されたQRコード®*を「LINE」アプリで読み取ってキャンペーンフォームへ遷移し、同じレジ・クーポン®に記載されているシリアルナンバーを入力することで、キャンペーンへの参加となります。 従来の店頭キャンペーンのように、対象商品に貼付するシールを作成したり、商品へ貼付したりする作業が不要となり、キャンペーン実施企業の工数を大幅に削減します。 *「QRコード®」は、デンソーウェーブの登録商標です。 また、キャンペーン応募と同時に「LINE」のタイムライン上でシェアされるため、直接店頭で商品を購入していないLINEユーザーに向けたキャンペーン認知も実現できます。また、参加時にLINE公式アカウント等の友だち追加やブロック解除といった条件をオプションで追加することにより、後追いプロモーションも可能となります。 【キャンペーン概要】 本キャンペーンは、2018年10月1日(月)より全国のスーパーマーケットやドラッグストアなどの対象店舗約5200店舗にて実施され、サントリーの対象ドリンクいずれか1本を買ったレジ・クーポン®下部のQRコードを読み込み、シリアルナンバーを入力し、6点(3L分)集めることでLINEポイント50ポイントが必ずもらえます。 【カタリナ マーケティング ジャパン株式会社について】 当社は、消費財メーカーと小売チェーンのビジネスを向上させるグローバルなターゲット・マーケティング・サービス専門企業です。国内の食料品売り上げ規模の5割以上を網羅する37の小売チェーンを対象に、毎週1億件以上のレジ通過者へ「レジ・クーポン®」を直接配布できるネットワークを有しており、オンライン、オフラインのタッチポイントとデータをシームレスに統合した「CATALINA 360プラットフォーム」を構築しています。カタリナ独自のネットワークから消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握することによって、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを届けるターゲット・マーケティングの展開を支援いたします。 http://catalina-jp.com/   【LINE株式会社について】 LINE株式会社は、コミュニケーションアプリ「LINE」を機軸として、コミュニケーション・コンテンツ・エンターテイメントなどモバイルに特化した各種サービスの開発・運営・広告事業に加え、Fintech事業、AI事業を展開しています。ミッションに「CLOSING THE DISTANCE」を掲げ、世界中の人と人、人と情報・サービスとの距離を縮めることを目指しています。 https://linecorp.com/   本リリースに関するお問い合わせ先  メール:pr_otoiawase@catalina.com 広報担当 ※カタリナアプリ、レジ・クーポン®はカタリナ マーケティング ジャパン株式会社の登録商標です。   PDFを表示   ニュース一覧に戻る    

2018.9.19

カタリナ マーケティング ジャパン、デジタルインテリジェンスと提携

テレビCM×デジタル広告×インストア(リアル店舗)クーポンを統合した マーケティング投資の最適化提案サービスを開始 カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(所在地:東京都港区 代表取締役社長:花崎茂晴)はこのたび、株式会社デジタルインテリジェンス(本社:東京都渋谷区 代表取締役:横山隆治 以下DI.)と「テレビ・デジタル・リアル」の3つ領域での打ち手を統合して再構築するために両社で提携を行います。その提携の第1弾として、広告主のテレビCMとデジタル広告の統合した広告効果を最大化するために、全国37チェーンで「レジ・クーポン(R)」を直接配布できるネットワークを持つカタリナとの共同提供を開始いたします。 本サービスは、これまでDI.が提供してきたテレビCMとデジタル広告を統合評価するコンサルティングサービスや広告運用・分析ノウハウと、カタリナが提供しているインストアクーポンサービスを連携させることにより、これまでは難しかった消費者が購入に至った経緯を分析し広告効果とリアル店舗での販促効果を最大化させることが可能になります。※カタリナのリテールネットワークは国内の食料品売上の5割以上を網羅。 生活者および企業のインターネット利用の日常化、テクノロジー&デジタルデータの充実により、主たる販路をオンライン上に保有し、それらを成果の計測地点とする企業では、実購入データでの広告効果検証は既に行われています。しかし、リアルな店舗での販売実績も重要視される、特にCPG企業などにおいては、メーカー側がその実購入データを十分に利用して広告評価などを行うことは、現実的にハードルが高いものでした。結果、マーケティング施策や広告効果の検証は、パネル調査やアンケート調査のみが多くが行われる実情となっています。 近年、テレビCMとデジタル広告の統合効果検証の重要性には注目が集まり、多くの広告主において何らかの施策や検証などが行われています。また、販売現場である流通チャネルで取得される購入データ(POSやID-POSなど)の活用も進んできており、それらを元にしたデータ分析や、販促クーポンなどによる営業支援も積極的に行われるようになってきています。 しかし、広告活動と販促活動の連携は企業内の組織体制や専門性の違いにより、上手く機能できていない場合も少なくありません。消費者が購入行動に至る要因は、広告活動や販促活動の影響だけではなく、消費者個々の事情に起因することも多く考えられますが、今回の提携においては、両社のノウハウをあわせ、これらを共に統計解析することにより、広告費の最適配分だけでなく販促費も含めたマーケティング投資の最適化を可能にします。テレビCMとデジタル広告と、リアル店舗に優良なネットワークパートナーを持つカタリナが流通店舗への送客支援も同時に行い、テレビCMとデジタル広告の統合効果検証に加えて、営業施策によるリアル店舗での販促活動の効果を最大化させることを目指します。 DI.とカタリナは本サービスの提供開始にあたり、共同で2018年秋にそれぞれの契約先企業を中心にトライアル検証を数社で行い、2018年末より、その他メーカーへの提供を順次行う予定です。2019年内にはリテールパートナーへの集客施策として個別展開も行い、エリア別の広告評価(最適エリアアロケーション)や、リテーナルパートナーと関係性を強化するために、メーカーの営業部隊との密な連携が実現する施策も随時提供していく予定です。 両社の提携による本サービスは、メーカー企業への貢献は当然ながら、その販売チャネルとなるリテールパートナー(流通企業)への集客施策の一助となることも目的としており、メーカーとリテールパートナーとの今まで以上に強靭な関係性を育む施策となり得ると期待しています。 (参考)テレビCMとデジタル広告の重複リーチは「好意度・購入意向」への影響がより大きい DI.が既に提供している「CMARC」※2では、テレビCMだけでは十分でないターゲットリーチをデジタル広告で補完するプランニングと予算配分シミュレーションを実施していますが、直近の事例において、テレビ×デジタルの最適化アロケーションは次の3つの目的に整理されます。 ※2 CMARC®(シーマーク):テレビCMアクチャル到達補完型広告配信システム。2015年12月よりサービス提供開始 テレビCMだけに接触した人よりも、テレビCM+デジタル広告の両方に接触した人の方が、ブランド認知やキャンペーン認知が向上することはこれまでの実証でもわかっていましたが、CMARCの実績を積み重ねることによる、さらに大きな発見は、認知向上よりも、その認知者の「好意度や購入意向のリフトアップがさらに高い」ことでした。しかし、これらのリフトアップが最終的に購入まで繋がったか否かの計測が困難なことがこれまでの課題でした。そこで今回、両社のデータ分析ノウハウを連携させることで、広告効果、キャンペーン効果を最大化させることが可能になります。   GRPを含むテレビCMや過度のターゲティングなどを行うデジタル広告の広告取引のエコシステムは、これまで売り手側の効率を中心とした配信システムで成り立っていました。しかし現在ではこの流れが、デジタル上において選択権を持つ消費者側に移っています。テレビCMもデジタル広告も、また販促活動も、消費者側の利便性(消費者個人に関係のある情報が届く等)が高まることで、必然的にブランド企業側の本来の理想に近づくだろうと考えています。この度の両社の提携では、個人情報保護に最大限の配慮を行いつつ、未来のマーケティング・エコシステムを考える事で、テレビやデジタルメディアのコンテンツ事業者、ブランド企業、流通企業、そして消費者と共に新しい価値づくりに貢献したいと考えています。   【カタリナ マーケティング ジャパンについて】 社  名:カタリナ マーケティング ジャパン株式会社  代 表 者:花崎 茂晴(代表取締役社長) 所 在 地:東京都港区虎ノ門二丁目2番1号 JTビル15階 設  立:1999年7月13日 事業内容:日本全国のGMS/SM/ドラッグストアの店頭において、店頭メディア『レジ・クーポン』を活用したターゲット・マーケティング戦略の企画・立案・実施・効果検証。 【デジタルインテリジェンスについて】 社  名:株式会社デジタルインテリジェンス http://di-d.jp/ 代 表 者:横山 隆治(代表取締役) 所 在 地:東京都渋谷区恵比寿西1-32-16 COM-BOX 4F 設  立:2009年10月30日 事業内容: 総合デジタルマーケティング・コンサルティング業務 ・ テレビデジタルのアロケーション最適化コンサル ・ デジタルマーケティング対応組織コンサルティング ・ デジタルマーケティング人材開発コンサルティング ・ プライベートDMP導入コンサルティング ・ DSP/RTB オーディエンスターゲティング導入コンサルティング ・ 入札運用型広告インハウス運用導入コンサルティング ・ Webサイト構造改革コンサルティング ・ マーケティングダッシュボード構築コンサルティング <DI.代表者プロフィール> 代表取締役 横山隆治(よこやまりゅうじ) 82年青山学院大学文学部英米文学科卒。同年(株)旭通信社入社。96年インターネット広告のメディアレップ、デジタルアドバタイジングコンソーシアム(株)を起案設立。同社代表取締役副社長に就任。01年同社を上場。インターネットの黎明期からネット広告の普及、理論化、体系化に取り組む。08年(株)ADKインタラクティブを設立。同社代表取締役社長に就任。10年9月デジタルコンサルティングパートナーズを主宰。11年7月(株)デジタルインテリジェンス代表取締役に就任。 著書: ・「デジタル変革マーケティング」日本経済新聞出版 (2017年) ・「届くCM、届かないCM」翔泳社 (2017年) ・「CMを科学する」宣伝会議(2016年) ・「新世代デジタルマーケティング」インプレスジャパン(2015年) ・「リアル行動ターゲティング」日経BP社(2015年) ・「オンラインビデオ広告入門」インプレスR&D(2014年) ・「広告ビジネス次の10年」翔泳社(2014年) ・「DMP入門」インプレスR&D(2013年) ・「ビッグデータ時代の新マーケティング思考」ソフトバンククリエイティブ(2012年) ・「DSP/RTBオーディエンスターゲティング入門」インプレスR&D(2012年) ・「トリプルメディアマーケティング」インプレスジャパン(2010年) ・「次世代広告コミュニケーション」翔泳社(2007年) 本リリースに関するお問い合わせ先  メール:pr_otoiawase@catalina.com 広報担当 株式会社デジタルインテリジェンス  email:info@di-d.jp Tel:03-6416-9879   PDFを表示   ニュース一覧に戻る    

お知らせ

2019.4.25

セミナーレポート「O2Oの未来について語ろう」 LINE O2O TECHセミナー

LINE株式会社が2月6日に開催したO2OTECH「O2Oの未来について語ろう」に、弊社の小川真輝が登壇しました。トークセッションでは、他2名のパネラーとともに、O2Oに対する取り組みや展望について語りました。 <モデレーター> LINE株式会社 執行役員 藤井英雄氏 <パネラー> 株式会社アドインテ 事業開発本部 執行役員 荒川邦雄氏 カタリナマーケティングジャパン株式会社 プロダクト&ソリューションディレクター 小川真輝 イオンドットコム株式会社 デジタルマーケティング本部長 安岡智史氏 カタリナの役目はオウンドメディアの支援 セッションの冒頭で、各パネラーが自社のサービスとO2Oに関する取り組みの事例を紹介しました。 小川はカタリナについて「純粋なO2O支援というよりも、メーカーや小売店のオウンドメディアを支援するという形を取ることが多い」と紹介。事業者のオウンドメディアとO2Oのループをどう構築するか、そのソリューションをサービスとして提供していると話しました。 具体的には、レシートと一緒に発行されるクーポンにPINコードを振り、それをWebサイトに入力してもらうことで識別子とPINコードのオフラインIDを紐付け、トラッキングによってマーケティング施策の効果測定ができたり、よりパーソナライズされたクーポンを発行できたりするというソリューションです。 アドインテ社は「AIビーコンで収集するデータを使った顧客解析とデジタルマーケティングを行っている」と荒川氏。具体的には、店内にどれくらい滞在しているのか、月内のリピート数は、来店者数は…といった情報をAIビーコンを使って明らかにしています。「店舗を知ること顧客を知ることの二つを掛け合わせて、来店促進のためのデジタルマーケティングに取り組んでいる」と紹介しました。 続いてイオンドットコムの安岡氏は、会社の事業について「イオングループのECやネットスーパーの運用業務と物流機能の提供と、デジタルマーケティングを請け負っている」と説明。デジタルを使った新しい集客チャネルの開発を進めていると紹介した上で「高齢者ほどチラシの効果を実感できる一方、デジタル広告を使うと来店率や集約単価を可視化したり、効率的にリーチができたりする」と、これまでに明らかになった消費者の傾向を述べました。 一人ひとりに合ったクーポンの配信が可能に 続いてのテーマは「クーポンの将来像について」です。これまでは、紙に印刷されたものを顧客に配布するという方法が主流だったクーポン。小川は、クーポンをデジタル化して顧客一人ひとりのニーズに合ったものを配信できるようにすることが、カタリナが目指すクーポンの形であると語りました。 そのために強調したのは「リアルタイム」「パーソナライゼーション」そして「オムニ」です。リアルタイムとは、紙というアナログのメディアをリアルタイムにオンライン化してAPIに繋げ、ダイナミックなクリエイティブのコンテンツを作れるようにすること。パーソナライゼーションとは、アプリの広告を見て買い物をした顧客に、その人の嗜好に合ったコンテンツを流すことであると説明し、これらをオムニに展開していくことがクーポンの未来を作ると話しました。 さらに、海外のクーポン市場についても触れました。「特にアメリカはクーポン市場が大きく、オンライン専門のアプリやWebサービスが人気となっている」と紹介しました。 オフラインとオンラインが近接する状況について また、次世代型無人店舗のように、オフラインがオンラインに近づいてきている状況について話が及ぶと、小川は「ポスデータを簡単にクラウドにためてそれを企業が自由に使えるようになったら、企業にとっては便利になるがカタリナとしては困ってしまう」と胸の内を明かし、その世界を見据えた戦略を考える必要性があると話しました。 最後に、各社がO2Oをどう実現していくのかについて小川は「様々なものがデータとなり、そのデータをどう使うかという状況になる。ゆくゆくは、買い物客が店舗の棚に近づいたら、最適な広告が表示されるというような使い方もできるのではないか」と述べました。 また安岡氏は「位置情報と小売が持っているIDPOSのデータで、客の期待値や感情までも可視化できるようになるのではないか」と話し、客が来店する理由をどう作っていくかが大切になると強調しました。 最後に荒川氏は「人の趣味嗜好やその後どうしたいのか、といったオフライン行動をデータで可視化して、オンラインとオフラインをフュージョンした世界を作りたい」と意気込みを語り、セッションを締めくくりました。

2019.4.8

「AMBI」に当社アカウントディレクターの記事が掲載

エン・ジャパンが運営する若手ハイキャリアのための転職サイト「AMBI」に、カタリナマーケティングジャパンのアカウントディレクターの田中孝幸の記事が掲載されました。 1週間で延べ1億人にリーチ。膨大なデータを資産に、米国発マーケの新旗手が仕掛ける展開 当社サービスの現在地と展望が、田中より語られています。ぜひご覧ください。

2019.3.20

Avinash Mishra 登壇情報「Advance in cloud computing, data mining, data science and big data analytics」

3月29日-3月30日開催の国際カンファレンス「Advance in cloud computing, data mining, data science and big data analytics」(主催:Star Conferences)に、カタリナマーケティングジャパン ストラテジック アナリティクスのデータサイエンスチーム データサイエンティストであるAvinash Mishraが登壇します。 (登壇タイトル「ニューラルネットワークアプローチを活用したレコメンデーションシステム」)URL:https://www.starconferences.org/dsbda2019jp.html レコメンデーションシステムは、機械学習システムの中で最も一般的なアプリケーションのひとつです。そのシステムは、幅広く成果をもたらしたことで、急速にeコマース、旅行業界、デジタル広告、検索ランキング、エンターテイメント(Netflix)など、多くのビジネス業種に適応され始めています。慣例として、コンテンツに則り、かつ協同的なフィルタリングおよび行列因数分解技術が、上記に挙げた業界の問題を解決するために使用されてきました。 ここ数年、この傾向は変わりつつあります。ディープニューラルネットワークの効果的なトレーニングに大きな成果を収めたことに起因して、ディープラーニングエコシステムのツールとモデリングの柔軟性を活用した、新しいアプローチが開発されたのです。 このセッションでは、ニューラルネットワークアーキテクチャを使用したレコメンドレコメンデーションシステムのいくつかの概念について説明する予定です。 【プロフィール】 Avinash Mishra | カタリナマーケティングジャパン・ストラテジックアナリティクス・データサイエンスチームデータサイエンティスト 2018年6月1日入社。データサイエンスチームのサイエンティストとして勤務。日本の小売業者および製造業者向けに、買い物客中心の機械学習ソリューションを構築している。 専門はコンピュータサイエンス。NLP、時系列分析、リコメンデーション、画像処理、検索ランキングなどの分野に、コンピュータサイエンスと機械学習の知識を適用することに特に関心がある。

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2019.4.25

セミナーレポート「O2Oの未来について語ろう」 LINE O2O TECHセミナー

LINE株式会社が2月6日に開催したO2OTECH「O2Oの未来について語ろう」に、弊社の小川真輝が登壇しました。トークセッションでは、他2名のパネラーとともに、O2Oに対する取り組みや展望について語りました。 <モデレーター> LINE株式会社 執行役員 藤井英雄氏 <パネラー> 株式会社アドインテ 事業開発本部 執行役員 荒川邦雄氏 カタリナマーケティングジャパン株式会社 プロダクト&ソリューションディレクター 小川真輝 イオンドットコム株式会社 デジタルマーケティング本部長 安岡智史氏 カタリナの役目はオウンドメディアの支援 セッションの冒頭で、各パネラーが自社のサービスとO2Oに関する取り組みの事例を紹介しました。 小川はカタリナについて「純粋なO2O支援というよりも、メーカーや小売店のオウンドメディアを支援するという形を取ることが多い」と紹介。事業者のオウンドメディアとO2Oのループをどう構築するか、そのソリューションをサービスとして提供していると話しました。 具体的には、レシートと一緒に発行されるクーポンにPINコードを振り、それをWebサイトに入力してもらうことで識別子とPINコードのオフラインIDを紐付け、トラッキングによってマーケティング施策の効果測定ができたり、よりパーソナライズされたクーポンを発行できたりするというソリューションです。 アドインテ社は「AIビーコンで収集するデータを使った顧客解析とデジタルマーケティングを行っている」と荒川氏。具体的には、店内にどれくらい滞在しているのか、月内のリピート数は、来店者数は…といった情報をAIビーコンを使って明らかにしています。「店舗を知ること顧客を知ることの二つを掛け合わせて、来店促進のためのデジタルマーケティングに取り組んでいる」と紹介しました。 続いてイオンドットコムの安岡氏は、会社の事業について「イオングループのECやネットスーパーの運用業務と物流機能の提供と、デジタルマーケティングを請け負っている」と説明。デジタルを使った新しい集客チャネルの開発を進めていると紹介した上で「高齢者ほどチラシの効果を実感できる一方、デジタル広告を使うと来店率や集約単価を可視化したり、効率的にリーチができたりする」と、これまでに明らかになった消費者の傾向を述べました。 一人ひとりに合ったクーポンの配信が可能に 続いてのテーマは「クーポンの将来像について」です。これまでは、紙に印刷されたものを顧客に配布するという方法が主流だったクーポン。小川は、クーポンをデジタル化して顧客一人ひとりのニーズに合ったものを配信できるようにすることが、カタリナが目指すクーポンの形であると語りました。 そのために強調したのは「リアルタイム」「パーソナライゼーション」そして「オムニ」です。リアルタイムとは、紙というアナログのメディアをリアルタイムにオンライン化してAPIに繋げ、ダイナミックなクリエイティブのコンテンツを作れるようにすること。パーソナライゼーションとは、アプリの広告を見て買い物をした顧客に、その人の嗜好に合ったコンテンツを流すことであると説明し、これらをオムニに展開していくことがクーポンの未来を作ると話しました。 さらに、海外のクーポン市場についても触れました。「特にアメリカはクーポン市場が大きく、オンライン専門のアプリやWebサービスが人気となっている」と紹介しました。 オフラインとオンラインが近接する状況について また、次世代型無人店舗のように、オフラインがオンラインに近づいてきている状況について話が及ぶと、小川は「ポスデータを簡単にクラウドにためてそれを企業が自由に使えるようになったら、企業にとっては便利になるがカタリナとしては困ってしまう」と胸の内を明かし、その世界を見据えた戦略を考える必要性があると話しました。 最後に、各社がO2Oをどう実現していくのかについて小川は「様々なものがデータとなり、そのデータをどう使うかという状況になる。ゆくゆくは、買い物客が店舗の棚に近づいたら、最適な広告が表示されるというような使い方もできるのではないか」と述べました。 また安岡氏は「位置情報と小売が持っているIDPOSのデータで、客の期待値や感情までも可視化できるようになるのではないか」と話し、客が来店する理由をどう作っていくかが大切になると強調しました。 最後に荒川氏は「人の趣味嗜好やその後どうしたいのか、といったオフライン行動をデータで可視化して、オンラインとオフラインをフュージョンした世界を作りたい」と意気込みを語り、セッションを締めくくりました。

2019.2.27

新商品の発売を予測、追跡、加速

【無料 eBookダウンロード】 現在、テクノロジーやデータを駆使したマーケティング活動が一般的になり、消費財メーカーのビジネスには大きな変化が生じています。しかし、全ての企業がこの変化を捉えきれているわけではなく、特に新商品のマーケティング分野においては課題が残ります。 そこで、弊社ではそうした課題に悩む消費財メーカー様向けに、新製品売上予測プログラムの提供を致します。これにより、新商品のリピート購買やブランド確立の支援を強化・加速してまいります。 資料はこちらからダウンロード

2018.10.24

カタリナ 360イベントレポート(前編)

デジタルマーケティングとリアル店舗の消費行動をつなぐ、360生活者プラットフォーム 9月19日にカタリナマーケティングジャパンの企業イベント「CATALINA360」を開催しました。日頃お世話になっているリテール各社様、CPG各社様、そしてパートナー企業様から200名を超える皆様にお越しいただき、おかげさまで大盛況となりました。     今回CATALINA360というイベント名にも想いを込めたように、カタリナは現在「あらゆるチャネルで実購買につながるマーケティング」のための支援を加速しています。全国の大手GMSやドラッグストアなど約1万店舗、約6万台のレジに専用プリンターを設置し、1億トランザクション/週という圧倒的なボリュームの店頭購買データのネットワークを有するカタリナは、この圧倒的ボリュームの店頭購買データをオンラインデータと連携させることによって、デジタルマーケティングの世界に変革を起こせると考えています。今回のCATALINA360では、ゲストスピーカーの皆様にもご登壇いただきながら、その世界観をお伝えしました。     マーケティングのデジタル化、その5つの本質 第一部では、株式会社デジタルインテリジェンス代表取締役の横山隆治様から「マーケティングのデジタル化、その5つの本質」というテーマで講演していただきました。 冒頭で横山様は「Webやアプリというアウトプットに対応するところだけがデジタル化するのではなく、マーケティングの本丸がデジタル化をするべき」と、デジタル化に向き合う上で必要な姿勢や考え方の基本を指摘。さらに近年起こりつつある大きなパラダイムシフトとして、マーケティングにおける主導権が情報の送り手(企業)から受け手(消費者)に移り、消費者がブランドを規定していくという潮流を指摘しました。 こうした前提のもと、横山様は、講演テーマにもあるデジタル化の本質を以下のように整理しています。 1.  アナログ施策との掛け合わせこそデジタル化の本丸 2.  ブランド単位のマーケティングから、ブランド横断の消費者IDマーケティングへ 3.  マーケティング施策は運用開始後に最適化すべきもの 4.  デジタルマーケティングの組織に必要な人材とスキルの要件定義 5.  ソーシャル/インフルエンサーによる新たなディストリビューションバイブ     DIとカタリナの新たな取り組み – マーケティング投資の最適化提案サービスを開始 特に「1、アナログ施策との掛け合わせこそデジタル化の本丸」については、イベント当日にこの考え方を象徴するようなこちらの取り組みを発表しました。 プレスリリース「テレビCM×デジタル広告×インストア(リアル店舗)クーポンを統合した マーケティング投資の最適化提案サービスを開始」 この取り組みは、両社が保有するノウハウ及びデータを連携させ、消費者が購入に至るまでの経緯と実際の購買行動を掛け合わせて分析することによって、広告効果とリアル店舗での販促効果の最適化を実現するものです。これまでオンラインで完結することがほとんどだったデジタルマーケティングに”出口”を作る取り組みであると考えています。   新たな価値創造が求められる小売業 第二部では高橋アソシエイツ株式会社代表取締役の高橋宣久様から「新たな価値創造が求められる小売業」のテーマでご講演いただきました。 アマゾン・エフェクトによるUSの小売業界の現状を軸に、業界の変容を迫る大きな要因として購買スタイルと価値観の変化を挙げ、変化適応業と呼ばれる小売業やSCの対応が今こそ試される時であるという警鐘を鳴らしました。具体的には 1.  デモグラフィックスの変化 2.  モノからコトへ、サービス経済化への変化 3.  社会や生活者の価値観の変化 この3点について説明し、もはや万人受けする平均的な製品や小売業は売れなくなるという「平均志向の終焉」とパーソナライズの加速を指摘。消費者をひとかたまりの集団として捉えるのではなく、一人一人に対してどのような価値を提供できるかを考えるべきであるという話は、第一部の横山様の話に通じるものがあります。     デジタルシフトがもたらす新たな顧客体験 第三部のパネルディスカッションには、以下の3名にご登壇いただきました。テーマは「デジタルシフトがもたらす新たな顧客体験」です。モデレーターは弊社プロダクトチームブランドソリューションズディレクターの小川真輝が務めました。 ・  中央大学ビジネススクール研究科長・教授(経営学博士) 中村博様 ・ サントリーコミュニケーションズ株式会社デジタルマーケティング本部部長 篠崎有平様 ・ 株式会社Legoliss取締役副社長 重原洋祐様 そもそもなぜデジタル化に注力するのか?という質問に対して篠崎様は、もともとマスメディアを活用したマーケティング施策が得意だったというサントリーの歴史に触れながら「今でもマスは重視しているが同じやり方では勝てなくなってきた」と話し、ピンポイントにマーケティングを仕掛けられる体制作りの必要性を強調。メディア接点の変化やライフスタイルのデジタル化といった消費者の変化を捉えた同社のマーケティング施策を紹介しました。     これを受けて、もともとインターネットの世界でキャリアをスタートさせたというLegolissの重原様が「デジタル畑で15-16年のキャリアを歩んでいる立場から、逆にオフラインとの距離が縮まっているのを感じる。数年前まではこの領域でPOSデータを扱う機会はなかった」と、オフラインのデータがオンラインで本格活用され始めている業界動向について語ると、中村様は、唯一Amazonの影響を受けずにデジタル化を推進している米ウォルマートの例を挙げ、新旧交代の時代を迎えている小売業界の現状について説明しました。   各種データを掛け合わせることのメリットを最大化 最後にこうした潮流における課題を問われると、データの取り扱いに関する話題に。近年規制が進む領域ながら「社内を外部のデータと連携することによって見えないものが見えてくるという感覚を高めたい」と話す篠崎様をはじめ、各種データを掛け合わせることによるメリットの大きさについて意見を交わしました。弊社小川も「これまで店頭を中心にお客様を理解してきたカタリナが、店外のデータも取り入れることによってユーザーを360度理解したい。それによって、消費者、リテーラー、メーカーの”三方よし”を実現したい」と、CATALINA360というイベント名にも込めた今後の展望を改めて説明しました。 PDFを表示   後編では、弊社代表取締役社長の花崎が新たにご紹介したビジョンについて、詳しくご紹介します。 CATALINA 360イベントレポート(後編) ビッグデータ×実購買データで変革する、データドリブン・マーケティングの世界    

採用ブログ

2019.4.8

「AMBI」に当社アカウントディレクターの記事が掲載

エン・ジャパンが運営する若手ハイキャリアのための転職サイト「AMBI」に、カタリナマーケティングジャパンのアカウントディレクターの田中孝幸の記事が掲載されました。 1週間で延べ1億人にリーチ。膨大なデータを資産に、米国発マーケの新旗手が仕掛ける展開 当社サービスの現在地と展望が、田中より語られています。ぜひご覧ください。

2019.1.21

毎年、新しいことが始まる。そして、それに関われる楽しさがある。

クーポンは、関心がない内容ならただの紙切れ。しかし、求めている内容ならお金以上の価値をもつ。そんなクーポンが発券されるまでには多くの人が関わるため、会社の中で各部署との調整やディレクションを行い、クライアントに諸々を説明できる存在が重要となってくる。その役回りをパワフルかつスマートにこなしているのが「リテール ビジネス デベロップメント」のK.Y.だ。 外回りの営業ばかりが評価される会社も少なくないだろう。しかし、社内での仕事が多い彼女は「営業以外のクーポン発券にかかわる様々な業務でも評価されるのがいいところです」とカタリナで働く魅力を教えてくれた。 入社したときの社員数は、わずか35人くらい。2003年入社の彼女は、会社が急激に成長するのを見てきた。その原動力は、やはりデータを扱える強さだ。カタリナほど膨大なデータを活用できる会社は、世界中を探してもそうは見つからない。 「私たちの担当するお客様もデータは持っていますから、自分たちでもデータ分析や販促は可能です。でも、カタリナに依頼がくるんです。それだけ、カタリナの効果を認めてくださっているのでしょう」 社歴が長く、会社を俯瞰で捉えることができ、社内の細かい動きまで精通している彼女は、さまざまなプロジェクトに引っ張りだこだ。おまけに新入社員の研修にも欠かせない人となっている。まさに、八面六臂。あらゆることで頼りになる存在だ。 「紙のクーポンを発券するという業務でも、時代の変化に合わせて改善していく楽しさがあります」世の中のデジタル化でカタリナのビジネス領域はどんどん広がっている。その一方で、紙のクーポンの可能性もさらに高まっているのを感じるという。 Retail Business Development クライアント サービス ディレクター K.Y. 2003年8月入社 友達や同僚とおいしいレストランに行くことが好き。決まったお店に通うのではなく、毎回違うお店を訪ね、新しい味との出会いを楽しんでいる。趣味はミュージカル鑑賞。会社の近くで見つけた、ナッツたっぷりのチョコレートブラウニーがお気に入り。   「社員の声」に戻る 採用情報はこちら  

2019.1.21

ひとり一人に合わせてクーポンを出す。
こんなことできるのはカタリナだけ。

クライアントの要件を吸い上げてからクーポンが発券されるまでの一連のプロセスをカバーするのが「グローバルオペレーションズ」と呼ばれる部署だ。 彼女は、その中の「ビジネスエグゼキューション」というユニットを率いるマネージャー。クーポンがクライアントの要望通りに発券されるようにプログラムを作る重要な仕事だ。 どの店で、どんな人に、どのようなクーポンを発券するのか、綿密な設計がなされていなければ、システムに入力することができない。パソコンで多様なデータを睨みながらの緻密な作業には、大きな瞳を守るPC専用メガネと髪留めが欠かせない。 「ひとり一人の購買行動に合わせて、その人に適したクーポンを出せる。これは、POSデータを見ているカタリナだからできる本当にすごいことなんです」と彼女は目を輝かせた。 ほとんどオフィス内で仕事をしているが、パソコンと首っ引きになっているだけでもない。「私の仕事は、社内のいろんな部署の人とのコミュニケーションが必要です。みんなで何かを改善していくのってすごく楽しいですよ」 Client Service, Global Operations ビジネスエグゼキューション マネージャー Y.S. 2010年12月入社 ミスを未然に防ぐのも大切な仕事。彼女の集中力を支えているのは、ホットヨガと茶道による身体と心のチューンアップだ。サッカー観戦やゴルフも楽しんでいる。   「社員の声」に戻る 採用情報はこちら  

カタリナでマーケティング施策を最適化