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セミナーレポート「O2Oの未来について語ろう」 LINE O2O TECHセミナー

2019.4.25

LINE株式会社が2月6日に開催したO2OTECH「O2Oの未来について語ろう」に、弊社の小川真輝が登壇しました。トークセッションでは、他2名のパネラーとともに、O2Oに対する取り組みや展望について語りました。

<モデレーター>

LINE株式会社 執行役員 藤井英雄氏

<パネラー>

  • 株式会社アドインテ 事業開発本部 執行役員 荒川邦雄氏
  • カタリナマーケティングジャパン株式会社 プロダクト&ソリューションディレクター 小川真輝
  • イオンドットコム株式会社 デジタルマーケティング本部長 安岡智史氏

カタリナの役目はオウンドメディアの支援

セッションの冒頭で、各パネラーが自社のサービスとO2Oに関する取り組みの事例を紹介しました。

小川はカタリナについて「純粋なO2O支援というよりも、メーカーや小売店のオウンドメディアを支援するという形を取ることが多い」と紹介。事業者のオウンドメディアとO2Oのループをどう構築するか、そのソリューションをサービスとして提供していると話しました。

具体的には、レシートと一緒に発行されるクーポンにPINコードを振り、それをWebサイトに入力してもらうことで識別子とPINコードのオフラインIDを紐付け、トラッキングによってマーケティング施策の効果測定ができたり、よりパーソナライズされたクーポンを発行できたりするというソリューションです。

アドインテ社は「AIビーコンで収集するデータを使った顧客解析とデジタルマーケティングを行っている」と荒川氏。具体的には、店内にどれくらい滞在しているのか、月内のリピート数は、来店者数は…といった情報をAIビーコンを使って明らかにしています。「店舗を知ること顧客を知ることの二つを掛け合わせて、来店促進のためのデジタルマーケティングに取り組んでいる」と紹介しました。

続いてイオンドットコムの安岡氏は、会社の事業について「イオングループのECやネットスーパーの運用業務と物流機能の提供と、デジタルマーケティングを請け負っている」と説明。デジタルを使った新しい集客チャネルの開発を進めていると紹介した上で「高齢者ほどチラシの効果を実感できる一方、デジタル広告を使うと来店率や集約単価を可視化したり、効率的にリーチができたりする」と、これまでに明らかになった消費者の傾向を述べました。

一人ひとりに合ったクーポンの配信が可能に

続いてのテーマは「クーポンの将来像について」です。これまでは、紙に印刷されたものを顧客に配布するという方法が主流だったクーポン。小川は、クーポンをデジタル化して顧客一人ひとりのニーズに合ったものを配信できるようにすることが、カタリナが目指すクーポンの形であると語りました。

そのために強調したのは「リアルタイム」「パーソナライゼーション」そして「オムニ」です。リアルタイムとは、紙というアナログのメディアをリアルタイムにオンライン化してAPIに繋げ、ダイナミックなクリエイティブのコンテンツを作れるようにすること。パーソナライゼーションとは、アプリの広告を見て買い物をした顧客に、その人の嗜好に合ったコンテンツを流すことであると説明し、これらをオムニに展開していくことがクーポンの未来を作ると話しました。

さらに、海外のクーポン市場についても触れました。「特にアメリカはクーポン市場が大きく、オンライン専門のアプリやWebサービスが人気となっている」と紹介しました。

オフラインとオンラインが近接する状況について

また、次世代型無人店舗のように、オフラインがオンラインに近づいてきている状況について話が及ぶと、小川は「ポスデータを簡単にクラウドにためてそれを企業が自由に使えるようになったら、企業にとっては便利になるがカタリナとしては困ってしまう」と胸の内を明かし、その世界を見据えた戦略を考える必要性があると話しました。

最後に、各社がO2Oをどう実現していくのかについて小川は「様々なものがデータとなり、そのデータをどう使うかという状況になる。ゆくゆくは、買い物客が店舗の棚に近づいたら、最適な広告が表示されるというような使い方もできるのではないか」と述べました。

また安岡氏は「位置情報と小売が持っているIDPOSのデータで、客の期待値や感情までも可視化できるようになるのではないか」と話し、客が来店する理由をどう作っていくかが大切になると強調しました。

最後に荒川氏は「人の趣味嗜好やその後どうしたいのか、といったオフライン行動をデータで可視化して、オンラインとオフラインをフュージョンした世界を作りたい」と意気込みを語り、セッションを締めくくりました。

カタリナでマーケティング施策を最適化